株式会社メタルアートの企業情報
株式会社メタルアートは1943年設立で滋賀県草津市に本店を置く会社です。
業種は鉄鋼に属しており、東証スタンダードに上場しています。
決算日は3月31日で、PwC Japan有限責任監査法人が金融商品取引法監査を担当しています。
基本情報
- 証券コード
- 5644
- 本店所在地
-
〒525-0059
滋賀県草津市野路3丁目2番18号
最寄りの連絡場所:滋賀県草津市野路三丁目2番18号
- URL
- http://www.metalart.co.jp/
- 決算月
- 3月決算
- 業種区分
- [鉄鋼・非鉄] > [鉄鋼]
- 上場市場
- 設立年月
-
1943年08月 (81年目)
業種20位 全体677位 - 最新の四半期/有価証券報告書
- 四半期報告書-第93期第3四半期(2023/10/01-2023/12/31)
- 会計基準
- [日本基準]
- コーポレートガバナンス形態
- [監査役設置会社]
- 報告セグメント
-
当社グループの報告セグメントは鍛工品製造販売のみとしており、記載を省略しております。
会計監査人情報
法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。
会計監査人
会計監査人及びメンバーファームへの報酬
監査人への監査報酬(百万円)
30
業種32位
全体2,345位
メンバーファームへの監査報酬(百万円)
4
業種10位
全体801位
監査人への非監査報酬(百万円)
データなし
メンバーファームへの非監査報酬(百万円)
0
業種15位
全体1,194位
会計監査人履歴情報
開始日 | 終了日 | 会計監査人 |
2023-10-01 | 2023-12-31 | PwC Japan有限責任監査法人 |
2023-07-01 | 2023-09-30 | PwC Japan有限責任監査法人 |
2023-04-01 | 2023-06-30 | PwC Japan有限責任監査法人 |
2022-04-01 | 2023-03-31 | PwC Japan有限責任監査法人 |
2022-10-01 | 2022-12-31 | PwC Japan有限責任監査法人 |
財務情報(β版)
会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。
売上高(百万円)
当期利益(百万円)
純資産(百万円)
総資産(百万円)
営業CF(百万円)
投資CF(百万円)
-3,493
財務CF(百万円)
-409
現金及び現金同等物(百万円)
FCF(百万円)
EPS(円)
879.91
業種3位
全体51位
PER(倍)
3.30
ROE(%)
14.00
業種6位
全体825位
決算日 | 期間 | 単体/連結 | 会計基準 | 売上高(百万円) | 当期利益(百万円) | 純資産(百万円) | 総資産(百万円) | 営業CF(百万円) | 投資CF(百万円) | 財務CF(百万円) | 現金及び現金同等物(百万円) | FCF(百万円) | EPS(円) | PER(倍) | ROE(%) |
2023-03-31 | FY | 連結 | 日本基準 | 44,238 | 2,632 | 22,331 | 42,322 | 4,019 | -3,493 | -409 | 8,175 | 526 | 879.91 | 3.30 | 14.00 |
2022-03-31 | FY | 連結 | 日本基準 | 35,010 | 2,215 | 19,589 | 38,635 | 1,823 | -2,236 | -228 | 7,990 | -413 | 732.78 | 2.70 | 13.60 |
上場企業本体の従業員の状況
株主構成
大株主の所有状況(株式数、持株比率)
上位10株主の持株比率合計は57.16%です。
所有者別構成(単元数、持株比率)
適時開示/企業情報開示
日時
タイトル
2024-03-28 14:00
法人情報変更履歴
上場市場ヒストリー
市場
期間
異動理由等
東証二部
1962-11-07 〜 2022-04-03
新規上場
東証スタンダード
2022-04-04 〜 現在
2022年4月からの東証市場再編による変更
役員の一覧
役職 | 氏名 | 生年 | 任期 | 所有株式数 |
---|---|---|---|---|
代表取締役社長 | 友岡 正明 | 1967年 | (注)3 |
普通株式 5,300 |
常務取締役 | 武田 正臣 | 1962年 | (注)3 |
普通株式 800 |
取締役 | 福本 照久 | 1970年 | (注)3 |
普通株式 1,800 |
取締役 | 竹林 満浩 | 1967年 | (注)3 | |
取締役 | 藤井 正大 | 1949年 | (注)3 | |
常勤監査役 | 溝井 辰雄 | 1964年 | (注)6 |
普通株式 2,100 |
監査役 | 中川 仁志 | 1963年 | (注)5 | |
監査役 | 笛田 薫 | 1966年 | (注)4 |
(注) 1 取締役の竹林満浩及び藤井正大は、社外取締役であります。
2 監査役の中川仁志及び笛田薫は、社外監査役であります。
3 取締役の任期は、2023年3月期に係る定時株主総会終結の時から2024年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 監査役の笛田薫の任期は、2020年3月期に係る定時株主総会終結の時から2024年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 監査役の中川仁志の任期は、2023年3月期に係る定時株主総会終結の時から2024年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
6 監査役の溝井辰雄の任期は、2021年3月期に係る定時株主総会終結の時から2024年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
7 当社は、コーポレート・ガバナンスの強化並びに意思決定の迅速化及び業務執行体制の強化等を図るため、執行役員制度を導入しております。なお、2023年6月27日現在、執行役員は4名(うち取締役兼務者2名)であります。
有価証券報告書
企業の概況
事業の状況
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経営方針、経営環境及び対処すべき課題等
他の記載への参照
人材の育成及び社内環境整備に関する方針
リスク管理
人材の育成及び社内環境整備に関する方針に関する指標の内容並びに当該指標を用いた目標及び実績
事業等のリスク
経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
経営上の重要な契約等
研究開発活動
設備の状況
提出会社の状況
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