株式会社テクノロジーズの企業情報
株式会社テクノロジーズは2014年設立で東京都港区に本店を置く会社です。
業種は情報・通信業に属しており、東証グロースに上場しています。
決算日は1月末日で、監査法人銀河が金融商品取引法監査を担当しています。
基本情報
- 証券コード
- 5248
- 本店所在地
-
〒108-0072
東京都港区白金１丁目２７番６号
最寄りの連絡場所：東京都港区白金一丁目27番６号
- URL
- https://technologies-group.co.jp/
- 決算月
- 1月決算
- 業種区分
- [情報通信・サービスその他] > [情報・通信業]
- 上場市場
- 設立年月
-
2014年08月 （10年目）
業種575位 全体3,808位 - 最新の四半期/有価証券報告書
- 有価証券報告書－第10期(2023/02/01－2024/01/31)
- 会計基準
- [日本基準]
- コーポレートガバナンス形態
- [監査役設置会社]
- 報告セグメント
-
ＩＴソリューション事業
SaaS事業
再エネソリューション事業
会計監査人情報
法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。
会計監査人
財務情報（β版）
会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。
売上高（百万円）
当期利益（百万円）
純資産（百万円）
総資産（百万円）
営業CF（百万円）
投資CF（百万円）
1,476
財務CF（百万円）
70
現金及び現金同等物（百万円）
FCF（百万円）
EPS（円）
37.85
業種304位
全体2,485位
PER（倍）
123.40
ROE（％）
12.80
業種244位
全体961位
| 決算日 | 期間 | 単体/連結 | 会計基準 | 売上高(百万円) | 当期利益(百万円) | 純資産(百万円) | 総資産(百万円) | 営業CF(百万円) | 投資CF(百万円) | 財務CF(百万円) | 現金及び現金同等物(百万円) | FCF(百万円) | EPS(円) | PER(倍) | ROE(％) |
| 2024-01-31 | FY | 連結 | 日本基準 | 7,129 | 106 | 3,473 | 16,200 | 959 | 1,476 | 70 | 3,119 | 2,436 | 37.85 | 123.40 | 12.80 |
| 2023-01-31 | FY | 連結 | 日本基準 | 1,075 | 74 | 708 | 1,019 | 63 | -33 | 318 | 612 | 31 | 30.85 | 94.00 | 14.00 |
上場企業本体の従業員の状況
株主構成
大株主の所有状況（株式数、持株比率）
上位10株主の持株比率合計は88.41%です。
所有者別構成（単元数、持株比率）
適時開示／企業情報開示
日時
タイトル
2024-04-08 15:00
2024-03-28 16:30
2024-03-27 17:00
2024-03-21 17:00
2024-03-21 17:00
2024-03-21 11:30
2024-03-19 17:10
2024-03-18 15:00
2024-03-18 15:00
2024-03-18 15:00
2024-03-12 15:00
法人情報変更履歴
上場市場ヒストリー
市場
期間
異動理由等
東証グロース
2023-01-26 〜 現在
新規上場
役員の一覧
| 役職 | 氏名 | 生年 | 任期 | 所有株式数 |
|---|---|---|---|---|
| 代表取締役社長 | 良原 広樹 | 1982年 | (注)３ |
普通株式 1,129,000 |
| 取締役営業部長 | 畠山 学 | 1982年 | (注)３ |
普通株式 182,200 |
| 取締役経営管理部長 | 宮内 駿 | 1983年 | (注)３ | |
| 取締役 | 賀島 義成 | 1980年 | (注)３ | |
| 常勤監査役 | 川合 史郎 | 1981年 | (注)４ | |
| 監査役 | 磯 巧 | 1965年 | (注)４ | |
| 監査役 | 太田 祐司 | 1983年 | (注)４ |
(注) １．取締役賀島義成は、社外取締役であります。
２．監査役川合史郎、太田祐司及び磯巧は、社外監査役であります。
３．2024年４月26日開催の定時株主総会終結の時から選任後１年以内に終了する事業年度のうち、最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。
４．2022年９月26日開催の臨時株主総会終結の時から選任後４年以内に終了する事業年度のうち、最終のものに係る定時株主総会終結の時までであります。
有価証券報告書
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