東洋紡株式会社の企業情報
東洋紡株式会社は1914年設立で大阪府大阪市北区に本店を置く会社です。
業種は繊維製品に属しており、東証プライムに上場しています。
決算日は3月31日で、有限責任あずさ監査法人が金融商品取引法監査を担当しています。
基本情報
- 証券コード
- 3101
- 本店所在地
-
〒530-0001
大阪府大阪市北区梅田１丁目１３番１号
最寄りの連絡場所：東京都中央区京橋一丁目17番10号
- URL
- http://www.toyobo.co.jp/
- 決算月
- 3月決算
- 業種区分
- [素材・化学] > [繊維製品]
- 上場市場
- 設立年月
-
1914年06月 （110年目）
業種9位 全体84位 - 最新の四半期/有価証券報告書
- 四半期報告書－第166期第3四半期(2023/10/01－2023/12/31)
- 会計基準
- [日本基準]
- コーポレートガバナンス形態
- [監査役設置会社]
- 報告セグメント
-
フィルム・機能マテリアル
モビリティ
生活・環境
ライフサイエンス
不動産
会計監査人情報
法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。
会計監査人
会計監査人及びメンバーファームへの報酬
監査人への監査報酬（百万円）
111
業種7位
全体396位
メンバーファームへの監査報酬（百万円）
33
業種5位
全体466位
監査人への非監査報酬（百万円）
10
業種7位
全体271位
メンバーファームへの非監査報酬（百万円）
30
業種4位
全体362位
会計監査人履歴情報
| 開始日 | 終了日 | 会計監査人 |
| 2023-10-01 | 2023-12-31 | 有限責任あずさ監査法人 |
| 2023-07-01 | 2023-09-30 | 有限責任あずさ監査法人 |
| 2023-04-01 | 2023-06-30 | 有限責任あずさ監査法人 |
| 2022-04-01 | 2023-03-31 | 有限責任あずさ監査法人 |
| 2022-10-01 | 2022-12-31 | 有限責任あずさ監査法人 |
財務情報（β版）
会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。
売上高（百万円）
当期利益（百万円）
純資産（百万円）
総資産（百万円）
営業CF（百万円）
投資CF（百万円）
-36,011
財務CF（百万円）
61,295
現金及び現金同等物（百万円）
FCF（百万円）
EPS（円）
-7.37
業種40位
全体3,172位
PER（倍）
データなし
ROE（％）
-0.30
業種40位
全体3,337位
| 決算日 | 期間 | 単体/連結 | 会計基準 | 売上高(百万円) | 当期利益(百万円) | 純資産(百万円) | 総資産(百万円) | 営業CF(百万円) | 投資CF(百万円) | 財務CF(百万円) | 現金及び現金同等物(百万円) | FCF(百万円) | EPS(円) | PER(倍) | ROE(％) |
| 2023-03-31 | FY | 連結 | 日本基準 | 399,921 | -655 | 221,422 | 588,906 | 7,798 | -36,011 | 61,295 | 60,204 | -28,213 | -7.37 | データなし | -0.30 |
| 2022-03-31 | FY | 連結 | 日本基準 | 375,720 | 12,865 | 197,149 | 517,774 | 17,097 | -24,608 | -1,729 | 26,433 | -7,511 | 144.75 | 7.55 | 6.80 |
上場企業本体の従業員の状況
株主構成
大株主の所有状況（株式数、持株比率）
上位10株主の持株比率合計は38.65%です。
所有者別構成（単元数、持株比率）
適時開示／企業情報開示
日時
タイトル
2024-03-22 15:00
法人情報変更履歴
上場市場ヒストリー
市場
期間
異動理由等
東証一部
1949-05-14 〜 2022-04-03
新規上場
東証プライム
2022-04-04 〜 現在
2022年4月からの東証市場再編による変更
役員の一覧
| 役職 | 氏名 | 生年 | 任期 | 所有株式数 |
|---|---|---|---|---|
| 取締役会長 | 楢原 誠慈 | 1956年 | (注)3 |
普通株式 44,300 |
| 取締役社長 兼社長執行役員(代表取締役）サステナビリティ推進本部、内部監査部、カエル推進部統括 | 竹内 郁夫 | 1962年 | (注)3 |
普通株式 28,000 |
| 取締役 兼副社長執行役員(代表取締役)社長執行役員補佐、環境・機能材本部長 | 森重 地加男 | 1960年 | (注)3 |
普通株式 17,600 |
| 取締役 兼専務執行役員（代表取締役）管理部門統括、カエル推進部担当 | 大槻 弘志 | 1961年 | (注)3 |
普通株式 16,400 |
| 取締役 兼常務執行役員安全防災本部長生産技術部門統括 | 酒井 太市 | 1962年 | (注)3 |
普通株式 9,000 |
| 取締役(社外取締役) | 磯貝 恭史 | 1949年 | (注)3 | |
| 取締役(社外取締役) | 桜木 君枝 | 1958年 | (注)3 | |
| 取締役(社外取締役) | 播磨 政明 | 1950年 | (注)3 | |
| 取締役(社外取締役) | 福士 博司 | 1958年 | (注)3 | |
| 取締役(社外取締役） | 髙瀬 正子 | 1965年 | (注)3 | |
| 監査役(常勤) | 田保 高幸 | 1961年 | (注)4 |
普通株式 5,700 |
| 監査役(常勤) | 大田 康雄 | 1959年 | (注)4 |
普通株式 14,500 |
| 監査役(社外監査役) | 入江 昭彦 | 1956年 | (注)4 | |
| 監査役(社外監査役) | 新免 和久 | 1957年 | (注)4 |
(注) １．取締役磯貝恭史、桜木君枝、播磨政明、福士博司および髙瀬正子は、「社外取締役」です。
２．監査役入江昭彦および新免和久は、「社外監査役」です。
３．取締役の任期は、選任後１年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までです。
４．監査役の任期は、選任後４年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までです。
５．当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第３項に定める補欠監査役（社外監査役）１名を選任しております。補欠監査役（社外監査役）の略歴は次のとおりです。
|
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
所有株式数 （百株） |
|
|
里井 義昇 |
1962年12月10日生 |
1996年４月 |
弁護士登録 |
－ |
|
|
高木茂太市法律事務所入所 |
|||
|
2006年２月 |
象印マホービン株式会社社外監査役 |
|||
|
2015年６月 |
ＮＣＳ＆Ａ株式会社社外監査役 |
|||
|
|
当社社外監査役 |
|||
|
2016年12月 |
やさか法律事務所入所 |
|||
|
2019年６月 |
当社補欠監査役(現任) |
|||
（執行役員の状況）
当社では、意思決定・監督と執行の分離による取締役会の活性化のため執行役員制度を導入しています。執行役員は26名で構成されており、取締役を兼務していない執行役員は以下のとおりです。
|
役職名 |
氏名 |
|
専務執行役員 機能繊維・商事本部長 |
西山 重雄 |
|
専務執行役員 企画部門統括、東京支社長 |
高井 一郎 |
|
常務執行役員 サステナビリティ推進本部長、調達・物流総括部統括 |
藤原 信也 |
|
常務執行役員 ライフサイエンス本部長 |
相良 誉仁 |
|
常務執行役員 フイルム本部長 |
廣岡 宗生 |
|
執行役員 グループ管理総括部長 |
山添 誠司 |
|
執行役員 フイルム副本部長、フイルム新事業開発総括部長 |
能美 慶弘 |
|
執行役員 環境・機能材管理部長 |
藤井 尚毅 |
|
執行役員 機能繊維・商事本部付 |
清水 栄一 |
|
執行役員 環境・機能材本部付 |
川田 和之 |
|
執行役員 内部監査部長 |
藤橋 健司 |
|
執行役員 パッケージング事業総括部長、名古屋支社長 |
星野 信行 |
|
執行役員 工業フイルム事業総括部長 |
工藤 政尚 |
|
執行役員 バイオ事業総括部長 |
曽我部 敦 |
|
執行役員 エアバッグ事業総括部長 |
黒木 忠雄 |
|
執行役員 品質保証本部長、品質保証統括部長 |
岩崎 正一 |
|
執行役員 デジタル戦略総括部長 |
矢吹 哲朗 |
|
執行役員 コーポレートコミュニケーション部長 |
石丸 園子 |
|
執行役員 イノベーション部門統括 |
伊藤 勝也 |
|
執行役員 人事・総務・法務部門統括 |
稲田 武彦 |
|
執行役員 安全防災部長、岩国事業所長 |
有本 尚 |
|
執行役員 環境・機能材本部付 |
池田 和仁 |
有価証券報告書
企業の概況
事業の状況
タブを選択してください
経営方針、経営環境及び対処すべき課題等
ガバナンス
人材の育成及び社内環境整備に関する方針
他の記載への参照
人材の育成及び社内環境整備に関する方針に関する指標の内容並びに当該指標を用いた目標及び実績
ガバナンス、気候変動
戦略、気候変動
リスク管理、気候変動
指標及び目標、気候変動
事業等のリスク
経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
経営上の重要な契約等
研究開発活動
設備の状況
提出会社の状況
タブを選択してください